どうも体調があまりよろしくないようで。この異常気象も関係しているのかなぁ。
ダイエットの為に始めた禁酒ももはや解禁状態。意志弱わ！ww 暑いんだもん。
さて、表題の記事です。
ブログで考察しようと思っていたのですが、あまりにもばかばかしくて、というか、、、
もうちょっとまとめてから、考察しようと思っています。
問題は長妻厚労省の自殺に関する答弁です。
リアルで一言一句、聴きたかったのですが、新聞、ネットで記事を集めましたが、どれを見ても、長妻氏のあきらかに知識不足。誰に吹き込まれたのですかねぇ～。ww
先日、ブログで、私が幻滅した自称医療ジャーナリストと殆ど同じレベルでの発言です。
これはあるいみ、精神医療に対する喧嘩ともとらえられない発言で、日医の発言が、現在の現場をとらえている（もっと踏み込んでほしかった。例えば、鬱病BPⅡに関しても、、、）ということで、相も変わらず、因果関係を無視した発言です。（因果関係というのは、証明をするのが困難であり、eviedence、事象に頼らざるを得ないのが、医学的にも数学的にも、脳科学的にも周知の通りです。数学的に単なる相関関係です。）
なんですか、この「薬漬け」という馬鹿な発言は！！！！！憤りすら感じます。軽症の例えば鬱病の場合、私の症例では漢方薬単剤だけで、寛解に至ったケースもあります。その一方、複雑な病態、重症の鬱病の場合、向精神薬の投与は、エビデンス以外にも私の経験からしても有効です。
ってか、認知行動療法が鬱病の主流としたいのでしょうか？そもそも鬱病＝認知行動療法という考えは本当に正しいのでしょうか？軽症の場合、うまくいくこともあるでしょう。しかし、認知行動療法というのは、とある著名医師のマニュアルに従うみたいな風潮があります。例えば、精神分析、カウンセリングの世界で様々な流派があるのは既知と通りです。マニュアルの認知行動療法って、それすらも超える、マニュアル通りにやっていればオッケー！、、、、そんなはずないと思います。鬱病に至る経緯としては、生まれつきのもの（内因性）、後天的にストレスとともに発症するもの、そして、臨床医が見逃しがちなMDI（BPⅡ）など、様々な経過が見られます。全てが認知行動療法の適応なのでしょうか？
先述したとおり、私は、漢方薬だけで、鬱を寛解させた経験もあります。しかしながら、多剤併用に頼らなければ、困難なケースが多いのも事実です。
長妻氏は「自殺者のかなりの部分が向精神薬を過剰に摂取していたデータもある。」とコメントされているようです。
母数、源疾患、そこに至るまでの経緯をしらないで、数字だけ見て何がわかる！！そもそも、医療費削減の為に、向精神薬の投与をこれまでの14日投与を28日投与にしたのは誰ですか？過剰投与が問題なら、14日制限にもどせばいいのでは？
目の前で、衝動的に「死にたくなる」と訴えるクライアントに、初診で言語だけで説得できれば、それが一番最良なのは精神科医にとって自明の理である。「良くなる病気だから、死なないと約束して。」と伝えても、抗うつ薬が効いてくるのにはどうしてもタイムラグがある。薬が効いてくるまでの間、鎮静系統の薬を使って、休ませるという方法も選択肢である。
それでも、危ないクライアントは家族に内服管理を頼んだり、入院という選択肢もある。
そもそも疑問なのは、鬱病の治療でaugmentationという概念を長妻氏はご存じないように見受けられる。
あえて、言いますが、この長妻氏の発言はかなり問題であり、かつての与党の失言と同じくらいのレベルのものだと考えています。
大量服薬の問題で、自殺を語れるとは。そして、この問題を精神科医に押しつけようとする魂胆がみえみえです。
一言言わせていただきますが、今の社会で夢を見れる人はどのくらいいるのでしょうか？不況、政治の混乱、意味のないばらまき。子供でもわかりますよ。「この世の中、生きていても良いことなんかないのでは？」って。
投薬の問題は責任転嫁。社会構造の変化だけでも、一部の鬱病は減ると思っています。
うつは絶望を作っている一旦は、あんたらだってことを、ちょっと考えてほしいものです。
しかも、あんたらの好きなエビデンスでは、再発予防の為に、かなりの期間、抗うつ薬の投与は必要になっているはずなのですが、、
能なし、知識不足が、明らかになったこの発言。なぜ、マスコミはもっと叩かないのか？決まってるよね。なぁなぁで組んでいるんだもん。
もっと、言いましょうか？
自殺は最もしてはいけないことであるのは間違いありません。ただ、この不況、現代の社会構造、すなわち将来に夢を見れない社会を作ったのはだれですか？旧与党ですか？でも、与党が変わっても、マスコミでおばはんが仕分けするのをさも仕事しているようにとらえています。ばっさりいらんものは切っても良いのですが、切っていいものと悪いものの区別がついているのでしょうか？少なくとも長妻発言は、明らかに、精神科医に対する侮辱であり、そこまで言い切るなら、投与日数制限を復活させるなり、政府の手立てはあるだろうに。もし、あなたの身内なり、知人が、鬱病になり、抗うつ薬maxで効果が無い場合、あなたは本人の意志を無視して、「抗うつ薬は単剤で」と言い切れるのですね。そして、あなたの家族が、重症の鬱病になっても、「認知行動療法だけで治療してください。」という覚悟はできているのですね。政治家というのは、あるていど、タマはってなんぼの商売だと思っています。
あなたの発言は、我々精神科医の間で多くの波紋を落としてしまいました。多剤併用で良くなっていた患者さんが、長妻発言、マスコミの影響で怖くなって薬を辞めてしまったというケースです。
長妻君。君の軽々しい発言の意味は、患者の死さえ左右することもある。仮にこの件で、あなたやあなたの周りの人が鬱病に罹患しても、発言した通りに主張できるのか？
ちゃんとデータを集めるなり、考察して発言してくれ。馬鹿なマスコミはすぐ、この手の話題に飛びつくのだから。
以下、ソース記事。-----------------------------
三上常任理事は、長妻厚労相が答弁で「うつ病についての薬漬けの問題」「認知行動療法という薬漬けによらないような方法」と発言したことに対して、「“薬漬け”との発言は医療機関でのうつ病への対応について国民の誤解を招く」との懸念を表明。「大多数の医療機関で向精神薬の処方や自殺対策への適切な対応がなされているにも関わらず、精神科医療に対する不安を助長し、医療機関の信頼を失うことになりかねない。精神科の医療機関にかかりにくい国民の認識がある中で、より抵抗感が強まってしまう」と批判した。
また、軽中度のうつ病などに対する認知行動療法の有効性を認めた一方で、「重度のうつ病になると向精神薬での治療が不可避。うつ病への対応は、個々の患者の特性に応じた精神科医の判断による最善の治療が行われるべきで、いたずらに認知行動療法へ誘導することは現場の混乱を招きかねない」と述べ、内科医などのかかりつけ医による早期発見と精神科医専門医の連携の重要性を訴えた。
三上常任理事は、長妻厚労相が「自殺者のかなりの部分が向精神薬を過剰に摂取していたデータもある」と発言したことにも触れた。長妻厚労相が言及したデータについて三上常任理事は、「平成21年度厚生労働科学研究費補助金『心理学的剖検データベースを活用した自殺の原因分析に関する研究』」と「自殺予防と遺族支援のための基礎調査」を指しているとし、これらの研究対象は76人という限られた自殺既遂者を対象とした調査であり、「過量服薬」について向精神薬の種類や具体的な量など詳細な定義がされていない点も問題視した。
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